キャッシュフロー計算書で会社のお金の流れを読む!
B/S、P/Lではわからない資金の増減をつかもうキャッシュフロー計算書は、貸借対照表、損益計算書に続く第三の財務諸表として、ますます注目されています。
とはいえ、一般的に中小企業ではキャッシュフロー計算書の作成は義務づけられていません。
しかし、会社の資金(キャッシュ)の流れを把握することは財務活動として重要であることから、中小企業でもキャッシュフロー計算書の必要性が強調されています。
では、キャッシュフロー計算書を見ると何がわかるのでしょうか。
その概要を追ってみましょう。
目次
なぜキャッシュフロー計算書が大事なのか
これからキャッシュフロー計算書を見ていくわけですが、なぜこの計算書が重要なのでしょうか。
それはまさに文字通り、キャッシュの流れ(フロー)を追うことができるからです。
たとえば、売上が10,000あったとして、現金で回収しているのが2,000、残りの8,000が売掛金のままだとしたら、どうでしょうか。
このとき、費用6,000をすべて現金で前払していたら、手元の現金は4,000のマイナスです。
利益としてはプラス4,000を計上しているのにもかかわらず、手許にある資金残高はマイナス4,000という事態です。
あるいは減価償却費を考えてみましょう。
減価償却費は費用として計上されますが、実際には現金が流出する費用ではありません。
このように利益や費用の推移と、現金収支の推移は必ずしも一致しないのです。
ということは、貸借対照表や損益計算書だけでは、会社にいくらの現金が残ったのかが正確に把握できないことになります。
「勘定合って銭足らず」という言葉があるように、書面上は黒字でも手元に現金がないために支払いが滞り倒産するというのも、あり得ないことではありません。
黒字倒産という事態です。
そこで、貸借対照表や損益計算書ではつかめないキャッシュの増減を追うために、キャッシュフロー計算書が有効なのです。
キャッシュフロー計算書の全体像
では、キャッシュフロー計算書にはどんな情報が記載されるのでしょうか。
キャッシュフロー計算書では、3種類のキャッシュの増減を追いながら、最終的に会社にどれくらいのキャッシュが残っているのかを見ることができます。
ここでいう3種類というのは、以下のキャッシュフローを指します(詳細は後述)。
- 営業活動によるキャッシュフロー
- 投資活動によるキャッシュフロー
- 財務活動によるキャッシュフロー
本来のキャッシュフロー計算書にはより詳細な内訳が記載されますが、アウトラインだけを示すと下図のようになります。
※内訳を参照したい方は「参考:キャッシュフロー計算書の具体像」をご覧ください。
このようにキャッシュフローを足したり引いたりしたあと、期首に保有していたキャッシュを足します。
そうすることで、期末にどれだけのキャッシュが残っているのかを導き出すのです。
※以下、営業活動によるキャッシュフローを「営業キャッシュフロー」、投資活動によるキャッシュフローを「投資キャッシュフロー」、財務活動によるキャッシュフローを「財務キャッシュフロー」と表記します。
ちなみに、キャッシュフロー計算書は英語でCash Flow Statementと書くことから、その頭文字をとってC/SまたはC/Fと表記されることがあります。
貸借対照表(Balance Sheet)をB/S、損益計算書(Profit and Loss Statement)をP/Lと表記するのとあわせて、これらも覚えておきましょう。
キャッシュフロー計算書の「キャッシュ」とは
ところで、そもそもキャッシュとは何を指す言葉でしょうか。
英単語としてのcashは現金を指す言葉ですが、キャッシュフロー計算書におけるキャッシュは「現金及び現金同等物」と定義されます。
現金及び現金同等物には、現預金に加えて3か月以内の短期投資・定期預金が含まれます。
容易に換金できて、価格変動リスクの少ない短期投資が現金同等物とみなされることになっています。
金融庁:連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準(第二 作成基準)参照
日常用語としてのキャッシュよりは少し幅を持たせているのがポイントです。
3つのキャッシュフローを追う
「キャッシュフロー計算書の全体像」で述べたように、キャッシュフロー計算書には3つのキャッシュフローが記載されます。
営業キャッシュフローとは
営業キャッシュフローは、会社が行う営業活動によって得た収入とそのために費やした支出で計算されます。
つまり、商品の販売やサービスの提供によって得た収入から、材料費や商品の仕入れ費用、人件費など営業活動にかかった支出を引くということです。
会社の事業活動の成果なのですから当然、営業キャッシュフローはプラスであることが望ましいことになります。
稼ぎのもとである営業キャッシュフローがマイナスであれば資金繰りに苦しくなり、今後の設備投資もままならなくなるおそれがあります。
投資キャッシュフローとは
投資キャッシュフローは設備投資や金融商品への投資活動による収支の流れを示したものです。
具体的には事業拡大のために機械設備を購入したり、有価証券(株式や債券)を購入したりしたときの支出が投資キャッシュフローのマイナス要因です。
工場の機械を売却したり、有価証券を売却したりしたことで収入を得るのは、投資キャッシュフローのプラス要因となります。
なお営業キャッシュフローと違い、投資キャッシュフローはマイナスなのが悪いこととはいえません。
投資キャッシュフローがマイナスということは、投資にかけた支出の方が大きいということです。
それはつまり、積極的に設備投資にお金をかけているということですから、前向きな経営をしていると考えることができます。
財務キャッシュフローとは
財務キャッシュフローは資金調達や自社株式に関連する収入や支出の流れを表したものです。
たとえば銀行から借入れをおこなったり、社債を発行したりすれば、財務活動によってキャッシュを得られたわけですから、財務キャッシュフローがプラスになります。
一方、財務キャッシュフローをマイナスするのは、借入金の利息の支払い、借入金返済、あるいは株主への配当金の支払いなどです。
こちらも投資キャッシュフローと同様、マイナスが悪いということではありません。
財務キャッシュフローがマイナスということは借入金の返済をしていることがうかがわれます。
したがって、健全な財務活動が行われていると考えられるでしょう。
3つのキャッシュフローのバランスに注目しよう
もちろん最終的なキャッシュ残高がプラスであるのが望ましいことです。
ですが、「3つのキャッシュフローを追う」で見てきたように、キャッシュフローは単純に「プラスだから良い」「マイナスだから悪い」とも言い切れません。
3つのキャッシュフローのバランスが問題なのです。
想定されるケースをいくつか考えてみましょう。
以下のように、3つのケースでそれぞれのキャッシュフローがプラスだったり、マイナスだったりした場合を考えてみます。
A社 | B社 | C社 | |
---|---|---|---|
営業キャッシュフロー | プラス | マイナス | プラス |
投資キャッシュフロー | マイナス | プラス | プラス |
財務キャッシュフロー | マイナス | マイナス | マイナス |
【A社】
営業活動でしっかり稼いで、そのキャッシュを事業拡大のための設備投資に使い、なおかつ借入金の返済にもまわしています。
キャッシュフロー計算書としては、もっとも健全なタイプといわれます。
【B社】
営業活動がうまくいかなかった分、土地や機械などの保有資産を売却して得たキャッシュで借入金を返済しているようなタイプです。
一期だけならともかく、この状態が続くと資金繰りに困ることになりそうです。
【C社】
営業活動で稼ぎ出したキャッシュと保有資産の売却などで得たキャッシュを借入金の返済にあてていると考えられます。
負債を減らすことで財務体質の改善を図っているケースが想像されます。
本格的な経営分析であればより詳細に見ていかなければなりませんが、このようにキャッシュフローの増減からだけでも会社の営業・投資・財務それぞれの動向を読み取ることができます。
資金は「会社の血液」にたとえられます。
血液が体をうまく流れていかないと体調を崩すように、資金がまわっていかないと会社も立ち行かなくなります。
そのため、会社が健康かどうかを調べるためにもキャッシュフロー計算書が重要になるのです。
参考:キャッシュフロー計算書の具体像
参考までに具体的なキャッシュフロー計算書を見てみましょう。
キャッシュフロー計算書の詳細は別の機会に譲りたいと思いますが、少しだけ。
ざっと目を通してみて気になるのは営業キャッシュフローの内訳の複雑さです。
他ふたつのキャッシュフローの内訳はここまで学んできたことからすると、想像しやすい内容ではないでしょうか。
ところが営業キャッシュフローになると「減価償却費をプラスする」「売上債権の増加分をマイナスする」というのは違和感を覚えるかもしれません。
「費用を足す?」「売上を減らす?」という疑問がわいてきます。
ここでは深く触れませんが、簡単に説明するとこういうことです。
まず、減価償却費はキャッシュが出ていく費用ではありません。
そのため、税引前当期純利益に加算することで実際のキャッシュ残高に合わせていくのです。
売上債権も同様です。
仮にこの売上債権がすべて売掛金だとして、売掛金ということはまだキャッシュになっていません。
利益ではありますが、キャッシュになっていないので増加分はマイナスして調整するわけです。
計算するとなるとややこしくなりますが、まずは各キャッシュフローのバランスとキャッシュ残高を見ることから始めると、取り組みやすいかもしれませんね。